健康について、日々、思ったことを徒然に書き留めています。

アメリカでは、サプリメントの是非論は３０年前に終ってしまったと言われています。

　　日本は「健康食品」「サプリメント」という言葉が、いまひとつ社会的な認知を勝ち得ているとは言いがたい状況です。
　わたし自身も「サプリメント」という言葉は大嫌いですし、「健康食品」ということばもあまり好きになれません。自分はそれを売っているわけなのですが・・・・

　これは、品質を隠蔽したイメージ宣伝が法律によって保護されているという、日本独特のゆがんだ事情によると、わたし個人は考えています。

　でも、これは売る側の理論と言われればそれも事実で、いままで健康食品業界がやってきた宣伝方法にも、品質からかけ離れた誇大な広告文句や、不安を煽って商品を売り込もうとする商法がまかり通ってきたからという事情もあります。

　しかし、イメージ先行型の宣伝ばかりが許されてしまうのでは、下手をすれば品質に無責任でも、広告力自体で商売がなりたつということにもなりかねませし、健康食品への盲信が健康被害を産むことすらあります。

　アメリカでは、サプリメントの是非論は３０年前に終ってしまったと言われています。

　アメリカは日本のような国民みんなを保険でカバーする制度がないので、一旦病気になるとすさまじい医療費負担がのしかかってきます。　そこで、アメリカでは国民の医療費負担を軽減させるため１９９４年に、「DSHEA法＝健康・栄養補助食品教育法」という法律が施行されました。

　この法律は健康食品を「食品」と「医薬品」の中間に位置づけ、健康食品に、充分な化学的論拠があれば、商品の効能に関する情報の表示を認め、また表示の義務を課すものです。

　効能だけではなく、「どのように使えばいいか」、「材料は何か」、「製造方法は」と言った情報の開示も出来るようになりました。

　また品質、内容物、使用法に関して、消費者からの求めに応じた詳細な情報の提供が義務づけられ、その結果、商品に市場原理が働きやすく、不当に高い商品や効果のはっきりしない粗悪品が、市場から淘汰される結果になりました。

　また、病院の医師も、治療手段として健康食品を積極的に取り入れ、また医師自らが製品開発に参加をするなど、健康食品業界に深く関わっていることで品質の競争も激しくなっています。

　ちょっと似た現象で、医学博士が本を書いて特定の健康食品を宣伝するという 手法が日本にもありますが、これとはまったく違った次元の話です。